- 発刊誌
今号は、日本の文化財分野における虫害対策のパイオニアとして数々の試みを実践され、常に新たな取り組みを行っておられる国立民族学博物館に、同館の特徴や収蔵品の特色を含め、どのように燻蒸からIPMへと防虫対策の転換を進めてこられたのか、その歩みと課題について伺いました。
【対談者】
国立民族学博物館 館長 須藤健一
一般財団法人環境文化創造研究所 理事長 黒澤眞次
【陪席者】
国立民族学博物館 教授 園田直子 / 准教授 日髙真吾
九州国立博物館 特任研究員 本田光子
合同会社 文化創造巧芸 代表 和髙 智美
【進行役】
一般財団法人環境文化創造研究所 理事(九州国立博物館名誉館員) 森田稔 / 主任研究員 川越和四
国立民族学博物館は1992年に生物生息調査を導入され、これまでの25年分の結果を蓄積されています。 その膨大な蓄積されたデータを有効活用するために、2004年に生物生息調査分析システムを開発し、2015年からはさらに利便性を高め、PC単体で利用できる生物生息調査分析システムスモール・パッケージの運用を始められました。 今回はその分析システムの活用について、開発に携わられた文化創造巧芸の和髙氏に詳細を解説いただきました。
文化財は前回のコラムでも書いたように、いろいろな場所で保管されています。 前回対象とした「正倉院」に引き続き、今回は通常の民家で見かける光景「土蔵」についてご紹介します。
国立民族学博物館、民族資料、保存科学、九州国立博物館、ミュージアムIPM、燻蒸、臭化メチル、PCO、生物生息調査、土蔵
(2019年08月31日)
(2018年06月15日)
(2017年11月20日)
(2017年06月20日)
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